賃貸物件での住み替えとは違い、マイホームを売却しての住み替えは入念な計画が必要です。
住み替えたあとで資金不足などのトラブルに遭わないためにも、事前にある程度の資金計画は立てておきたいものです。
そこで今回はマイホームの住み替えで資金計画を立てるときに確認すべきお金は何か、資金計画を立てるうえでのポイントと注意点について解説します。
住み替えで資金計画を立てるときに確認すべきことは？
住み替えのための資金計画を立てるときは、まず住宅ローンの残債と売却価格を確認しましょう。
マイホームが大体いくらで売れるのか、売却益で住宅ローンを完済できるかによって資金計画は変わります。
売却価格で住宅ローンを完済できない場合は、自己資金で完済しなくてはなりません。
そこでもうひとつ確認しておきたいのが、住み替えに使える自己資金の額です。
住宅ローンの支払いだけでなく、引っ越しなど住み替えにかかる費用が売却益でまかないきれない場合、自己資金の持ち出しが必要になります。
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住み替えで資金計画を立てるときのポイントは？
住み替えで住宅ローンを組む場合、住宅ローンの返済額は将来のことを考えて決定しましょう。
10年後、20年後に今よりも収入が上がっているとは限りません。
住宅ローンの返済が定年後にかかる場合は、とくに注意が必要です。
また、借入期間と借入額は上限いっぱいにしないことがポイントです。
住宅ローンは、完済時の年齢が80歳未満であれば最長50年の借入期間を設定できます。
しかし、上限でローンを組んでしまうと定年後の返済が苦しくなる可能性があります。
住宅ローンは65歳で完済できる期間で、借入額を年収の25％程度に抑えると無理なく返済できるでしょう。
購入費用に自己資金を使う場合のポイントは、万が一のときのための生活予備費を確保しておくことです。
生活費の3〜6か月分の自己資金があれば、急にまとまったお金が必要になったときにも対応できます。
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住み替えで資金計画を立てるときの注意点は？
住み替えには「買い先行」と「売り先行」の2種類があり、どちらを選ぶかで資金計画が異なります。
買い先行は、現在の家の売却前に新しい家を買うことです。
売却後の仮住まいを用意する必要がないので、1回の引っ越しで住み替えが可能である一方、売却代金を購入時の支払いにあてられないリスクがあります。
思ったよりも売却価格が低くなって資金計画が狂ったり、住宅ローンの残債がある場合は二重ローンになったりすることもあるので注意が必要です。
売り先行は、現在の家を売却してから新居を購入することを指します。
売却代金を購入資金にあてられますが、売却までに新居が決まらない場合は一度仮住まいに引っ越す必要があり、その分費用がかさむ点がデメリットです。
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まとめ
マイホームの住み替えは、将来を見据えた資金計画が大切です。
売却と購入のタイミングにより、用意しなくてはならない自己資金の金額が変わってきます。
スムーズな住み替えのためにも、資金計画などでお悩みの場合はぜひ弊社にご相談ください。
私たちクラスモ小阪店は、東大阪市、大阪市生野区、大阪市東成区を中心に売買物件と賃貸物件を多数取り扱っております。
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