マイホームの購入を検討する時、いくらくらいの物件なら買えるのか、妥当なのか、と考える方は多いでしょう。
購入だけでなく、住宅ローンの返済についても考える必要があります。
今回は、不動産購入と年収の関係を見ながら、必要な予算とその計算方法、そして住宅ローンの返済比率についてもご紹介します。
不動産購入に必要な年収と予算の関係とは？
たとえばマンションの場合、購入できる妥当な価格の目安は、年収の5～7倍と言われています。
しかし、年収だけが購入可能額の決め手ではないため、参考値程度と見ておきましょう。
購入可能額は、準備できる頭金の額と借り入れ可能額によって決まります。
基本的には、頭金＋借入可能額＝購入可能額、という考え方です。
頭金は不動産購入時に購入価格のうち現金で支払う分で自己資金から調達しますが、先々の生活やイベントのための資金は確保したうえで、準備が必要です。
借り入れ可能額は、借り入れ先の金融機関の審査によって決まり、審査には年収が大きく影響します。
不動産購入に必要な予算の計算方法とは？
一般にローンの年間返済額は、年収の25％（返済負担率）が安心だとされています。
たとえば年収500万円で返済負担率を25％にとどめ、35年返済にした場合、ネット上のシミュレーションで試すと、借入可能額の目安は3,400万円です。
頭金で準備できるお金が700万円で、上記の借入可能額があるとして計算すれば、700万円＋3,400万円＝4,100万円ほどの物件が目安だと言えます。
最近ではネット上で、頭金、年収、ローン返済額から購入可能額をシミュレーションで算出することができるサイトも多いので、お試しになってはいかがでしょうか。
頭金の目安はマンションであれば一般的に購入額の２割ほどとされていますが、もっと少なかったり、フルローンで購入したりするケースもあります。
ただしフルローンとなると、住宅ローンの審査が厳しくなり、月々の返済額も高額になるので、注意が必要です。
年収と住宅ローンの返済比率について
返済比率（返済負担率）とは、年収に占める年間返済額の割合（％）で、年間の総返済額÷額面年収×100で算出されます。
住宅ローンだけでなく、自動車のローンなど、他にもローンがある場合は、その返済も含めて考える必要があります。
理想の目安は25％で、返済比率が高ければ高いほど、金融機関の住宅ローン審査は厳しくなり、実生活の家計もローン負担が重くなることを意味します。
フラット35では、最近話題のフラット35では、基準の返済比率が年収400万円未満で30%以下、400万円以上で35％以下となっています。
しかし年収400万円で、返済比率35％で年間140万円を返済すると考えると、月々12万円弱を返済するということになり、現実的には苦しいと言えるでしょう。
まとめ
不動産購入では多額のローンを抱えることになります。
無理なく返済するためにも、まず年収や頭金でシミュレーションして、購入可能額に見合った物件を探します。
そして家計全体のローンと将来を見据えて、無理のない返済ができるように、住宅ローンを組みましょう。
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