不動産の購入は人生において大きな買い物です。
将来後悔しないためには、老後の生活や家族構成の変化も考慮して購入に進まなければいけません。
場合によっては自身で不動産を所有せず、賃貸物件に住むライフスタイルのほうがメリットが大きくなるケースもあるでしょう。
今回は独身女性に焦点を当て、老後に向けて備えておくべきことと、住居形態の特徴について解説します。
独身女性が老後の暮らしのために考えておくべきこと
老後に発生する出費の金額は、独身女性が早い段階から考えておくべき問題のひとつです。
必要な資金が明確になっていれば、将来どの程度の貯蓄が必要なのかという計画も立てやすくなるでしょう。
総務省の家計調査報告書では、60歳以上の単身世帯における平均支出は約15万円となっています。
この数値を元に計算すると、60歳から30年の老後生活で必要な資金は、約6,000万円です。
ただし仕事を退職した後も年金など一定の収入があるケースが多いため、必ずしも6,000万円の貯蓄が必要とは限りません。
また、購入した家に住むか、賃貸物件に住むかの選択で住居費の金額や支払いのタイミングは変わってきます。
そして、いつマイホームを購入するかも老後の負担を左右する重要なポイントです。
購入を選ぶ場合は、ローンの返済が老後の生活を圧迫するのを避けるために、30代から40代のタイミングで不動産を購入するのが良いでしょう。
賃貸物件とマイホーム購入のメリット・デメリット
賃貸物件での暮らしは、何よりも身軽さが大きなメリットと言えるでしょう。
気軽に引っ越しがしやすいため、仕事の都合や環境の変化にも柔軟に対応できます。
一方、賃貸物件はマイホームと異なり、自由に改築やリフォームができません。
また、転居が多ければ引っ越し費用や敷金・礼金といった諸費用は大きな金額になってしまいます。
ローンの返済とは異なり家賃の支払いに終わりはなく、最終的に手元に資産が残らない点も重要なデメリットです。
マイホームを購入した場合は、その不動産が自身の資産となり、改築やリフォームも自由におこなえます。
ただし修繕費用などはすべて自己負担になり、引っ越しも賃貸物件のように気軽にはできません。
結婚した場合購入した不動産はどうなる？
結婚後も購入したマイホームに住み続ける場合は、特別な対処は必要ありません。
一方、新居を購入する場合や相手の家で暮らす場合は、旧居は売却や賃貸物件としての運用を選択することになります。
売却した場合は、その資金で住み替え先の新居を購入することも可能です。
賃貸物件として運用すれば、安定した家賃収入が老後の大きな助けとなるでしょう。
まとめ
住居費は生活に関わる出費のなかでも割合が大きく、住居形態の選択は老後の資金計画を立てる際に避けては通れない問題です。
賃貸と購入にはそれぞれのメリットとデメリットがあるため、自身のライフスタイルや将来設計を考慮してどちらが適しているか考えておきましょう。
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